iDeCoを途中でやめた理由|脱退一時金を受け取れた条件

資産形成

iDeCoは、原則60歳までお金を引き出せない制度です。

私も始めたときは、「一度始めたら60歳まで続けるもの」と思っていました。

会社を退職したあと、働き方が変わった結果、脱退一時金を受け取れる条件に該当しました。

そこで改めて、「このままiDeCoを続けるか」「脱退できるなら今やめるか」を考えました。

結論として、私は60歳を待たずにiDeCoをやめました。

iDeCoが悪い制度だと思ったわけではありません。

退職後に働き方や収入が変わり、新NISAも始まったことで、私にとって資産形成で重視したいことが変わったからです。

この記事では、私がiDeCoを途中でやめられた条件と、実際にやめようと思った理由をまとめます。

iDeCoは原則途中解約できない

iDeCoは、好きなタイミングで解約して現金化できる制度ではありません。

原則として60歳まで引き出せませんが、一定の条件をすべて満たした場合に限り、「脱退一時金」として受け取ることができます。

私の場合は会社を退職したあと、たまたまその条件に該当し、iDeCoを見直すきっかけとなりました。

具体的にどんな条件に該当したのか、次で説明します。

私が脱退できた条件

国民年金の納付猶予になれば、誰でもiDeCoを途中でやめられるわけではありません。

2026年8月時点では、脱退一時金を受け取るには、次の条件をすべて満たす必要があります。

  • 60歳未満
  • 企業型確定拠出年金の加入者ではない
  • iDeCoに加入できない状態である
  • 日本国籍を持つ一定の海外居住者ではない
  • 障害給付金の受給権者ではない
  • 通算拠出期間が5年以下、または年金資産が25万円以下
  • 最後にiDeCoなどの加入資格を失ってから2年以内

※制度は変更される可能性があります。実際に脱退を検討する場合は、iDeCo公式サイトや加入している金融機関でご確認ください。

私の場合は、国民年金の納付猶予になったことに加えて、iDeCoの加入期間がまだ短かったことが大きかったです。

退職しただけで脱退できるわけではなく、複数の条件を満たしたことで脱退一時金を受け取れる状態になりました。

iDeCoをやめた5つの理由

脱退できると分かっても、すぐに「やめよう」と決めたわけではありません。

そのまま老後資金として運用を続ける選択肢もありました。

それでも最終的にやめた理由は、主に5つです。

退職後、所得控除の効果が小さくなる

iDeCoは、掛金が全額所得控除になります。

正社員として働いていた頃は、この仕組みで税金の負担を抑えられていました。

ただ、退職後は正社員時代より所得が下がるため、以前ほど所得控除の効果を感じなくなりました。

収入が変わったことで、iDeCoを続ける理由の一つが小さくなったと感じています。

新NISAができて、iDeCoの位置づけが変わった

iDeCoを始めた頃は、今の新NISAはまだありませんでした。

その後、2024年から新NISAが始まり、非課税で長期投資をしながら、必要になれば自分のタイミングで売却できる制度ができました。

もちろん、新NISAとiDeCoは併用することもできます。

それでも、以前はなかった「自由度の高い非課税制度」ができたことで、iDeCoを続ける意味を改めて考えるようになりました。

新NISAができたからiDeCoが不要になったというより、資産形成の選択肢が増えたことで、iDeCoの位置づけが変わったという感覚です。

60歳まで引き出せず、老後資金に固定される

iDeCoを始めたときから、原則60歳まで引き出せないことは分かっていました。

正社員で安定した収入があった頃は、老後資金として別で積み立てておけばいいと思っていたので、それほど気になりませんでした。

資産が増えてサイドFIREを考えるようになると、資産を持つ目的も少し変わりました。

老後のためだけではなく、今の生活や働き方の選択肢を増やすためにも資産を活用したいと思うようになりました。

必要なときに使える資産や、配当・分配金などのインカムゲインを得られる投資にも少しずつ比重を移したいという気持ちもありました。

その後の投資先や現在の資産配分については、こちらの記事でまとめています。

掛金を止めても手数料がかかる

iDeCoは、掛金の拠出をやめて、これまでの資産だけを運用することもできます。

私も最初は、「積み立てだけやめて、そのまま置いておけばいいのでは?」と考えました。

ところが、掛金を出さずに運用だけを続ける「運用指図者」になっても、資産管理などの手数料はかかります。

金額自体は大きくありませんが、積み立てをしていない状態で、60歳まで管理費用がかかり続けることは少し気になりました。

脱退できる条件に該当したタイミングだった

一番のきっかけは、脱退一時金の条件がそろっていたことです。

iDeCoは、やめたいと思ったときにいつでも脱退できる制度ではありません。

今は条件を満たしていても、今後も同じように脱退できるとは限りません。

だからこそ、選択肢があるこのタイミングで改めて考え、そのまま運用を続けるのではなく、脱退一時金を受け取ることにしました。

iDeCoが合わなくなっただけ

私はiDeCoをやめましたが、始めたこと自体を後悔しているわけではありません。

約4年間、毎月23,000円を積み立て、最終的には約50万円の運用益も出ました。

正社員として働いていた頃は、掛金の所得控除も活用できていました。

当時の自分には、iDeCoは合っていたと思います。

iDeCoが良いか悪いかではなく、収入や働き方が変われば、自分に合う制度も変わるのだと思います。

今はNISAを使いながら資産形成を続けています。

NISAを始めたときに実際にやったことや、どんな商品を選んだかはこちらの記事でまとめています。

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